COMPANY

会社情報

京都に根ざし、現場に寄り添う技術パートナー。

MISSION

音響・映像・情報機器で未来をひらく

 「信頼と技術」の創業理念のもと、目まぐるしく進化する業界で培った経験と技術力でお客様のご要望にお応えし、創業から50年余りにわたり安定した成長を続けてきました。これからも創業時の初心を忘れず、未来技術の発展に努め、満足していただける仕事を成し遂げることをお約束し、広く社会に貢献していきたいと考えています。

MESSAGE

代表メッセージ

信頼と技術で、街の"あたりまえ"を支える。

当社は1972年(昭和47年)の創業以来、「信頼と技術」 を理念に、音響・映像・通信・防犯・電気、いわゆる弱電の分野を幅広く手掛けてまいりました。公共交通機関や学校・教育施設をはじめ、人々の暮らしを支えるさまざまな施設において、設備の 設計から施工、保守まで を一貫してお引き受けしています。

技術が高度化し、ニーズが多様化する時代だからこそ、私たちが大切にしているのは、お客様一人ひとりの 「個」の要望 に正面から向き合うこと。標準品では解けない課題にも、特注・自社開発でお応えしてきました。

地域に密着し、長年培った技術と実績でお客様の信頼にお応えする。創業の初心を忘れず、ご満足いただける仕事で広く社会に貢献してまいります。

代表取締役

森下 眞理子

ABOUT

会社情報

  • 会社名

    京都通信特機株式会社

  • 代表者

    代表取締役 森下 眞理子

  • 所在地

    京都市下京区梅小路西中町36番地

  • 電話番号

    075-321-6311

  • FAX

    075-314-8651

  • 創業

    1972年(昭和47年) 4月 1日

  • 会社設立

    1975年(昭和50年) 5月 21日

  • 資本金

    1,000万円

  • 事業内容

    音響・映像・情報・防犯・電気設備の設計・提案・施工・保守

アクセス

交通アクセス

• JR東海道本線 西大路駅より徒歩5分

• 京都市バス 西大路八条バス停より徒歩3分

住所

〒600-8854
京都市下京区梅小路西中町36番地

STORY

会社沿革

創業から今日までの歩みをご紹介します。
サービスや組織の変化とともに、常に挑戦し続けてきた京都通信特機の軌跡です。

  • 1972年

    創業

    山本宏が、京都市中京区西ノ京御輿ヶ岡2番地において、京都市交通局ほかバス会社を主としたバス車載音響機器のメンテナンスを主力とする「京都通信特機サービス」を創業。

  • 1975年

    法人化

    業務拡大により組織を改め法人化し、社名を「京都通信特機株式会社」とする。松下電器産業株式会社との間に、音響・映像・情報機器商品の特約代行店契約を締結。

  • 1976年

    本社移転

    本社社屋を京都市南区吉祥院船戸町44番地の2に新築移転。

  • 1978年

    建設業登録

    建設業登録(京都府知事 般-9 第16782号)を行い、電気工事・電気通信工事・消防設備工事の営業許可を取得。

  • 1985年

    現本社所在地へ移転

    本社社屋を改装移転。京都市下京区梅小路西中町36番地にて業務を開始。

  • 1993年

    本社新社屋竣工

    本社新社屋が竣工。併せて情報設備システム商品展示会を開催。

  • 2006年

    KES認証取得

    KES・環境マネジメントシステム・スタンダード ステップ2

  • 2014年

    代表者変更

    山本宏が代表取締役会長、山本肇が代表取締役社長に就任。

  • 2019年

    健康経営優良法人 認定取得

    中小規模法人部門 2019〜2025認定。

  • 2022年

    代表者変更

    森下眞理子が代表取締役に就任。

ENVIRONMENT

環境・社会への取り組み

KES環境宣言の取り組みのひとつとして会社周辺地域の清掃を月一回社員全員参加で行っています。

全員参加で行うことにより、環境意識向上に役立っているほか、近隣の方とのコミュニケーションにも役立ち「ごくろうさま。」と声をかけて頂いています。

環境宣言

基本理念

京都通信特機株式会社は、地球環境の保全が人類共通の最重要課題の一つであることを認識し、全組織を挙げて環境負荷の低減に努力します。

方針

京都通信特機株式会社は通信機器設備等の施工、販売に係わる全ての活動、製品及びサービス環境影響を低減するために、次の方針に基づき環境マネジメント活動を推進して地球環境との調和を目指します。

1.当社の活動、製品及びサービスに係わる環境影響を常に認識し、環境汚染の予防及び環境保護を推進するとともに、環境マネジメント活動の継続的改善を図ります。

2.当社の活動、製品及びサービスに係わる環境関連の法的及び、その他の要求事項を順守します。

3.当社の活動、製品及びサービスに係わる環境影響のうち、以下の項目を環境管理重点テーマとして取り組みます。

(1) 電力使用量の削減

(2) ガソリン使用時の燃費維持

(3) 毎週ノー残業デー実施(省エネルギー推進)月2回以上目標

(4) 産業廃棄物のリサイクル(省資源)

(5) 会社周辺の清掃等啓発活動

4.一人ひとりが環境負荷低減活動を積極的に実践できるように、この環境宣言を全従業員に周知するとともに一般の人々が入手できるようにします。

5.京のアジェンダ21フォーラムのパートナーシップに基づく地球の環境改善活動に積極的に参画します。

上記の方針達成のために、目標を設定し、定期的に見直し環境マネジメントシステムを推進します。

制定日: 2006年8月1日

改訂日: 2022年7月31日